綜合キャリアグループの
ESGに対する考え方

綜合キャリアグループの創業以来の理念は、人材活用を通した企業と経済の活性化にあります。人材ビジネスの本質は、人材の価値を高め、必要とされる職場とマッチングし、職場の生産性向上を図ることにあります。そのために綜合キャリアグループは、社会の多様な人材に多様な働きの機会を創ることを目的として、3つのテーマを事業の柱としてきました。職場での実践を通じた職業人資質の向上とデータ化=Employabilityを可視化すること。Employabilityマッチングプラットフォームを創造し社会インフラとすること。多様な人材の多様な働き方を実現する雇用開発を推進すること。これらは創業以来の変わらないバリューであると同時に、日本と世界の働き方の変革に沿ったものとなっています。いま日本をはじめとした世界はデジタル革命を中心とした新たなテクノロジーの時代に入ろうとしています。国境を越えて人材の活用が進む中、綜合キャリアグループは一人でも多くの職業人が働く喜びと出会い、社会の活力となっていく未来を創造します。
SUSTAINABLUE DEVELOPMENT GOALS

What is ESG?

環境(Environment)、社会(Social)、ガバナンス(Governance)の略です。主に投資の分野で企業の価値を図る新たな指標として近年注目されています。これからの社会と経済において企業が持続的な成長(sustainable growth)を続けていくためにはこの三つの観点から経営を行うことが必要だと考えられています。
また、2015年に発表された国連の持続的な開発目標(Sustainable Development Goals, SDGs)もこのESGと密接に関係しており、未来の世界へどのような価値をもたらす企業なのか示す機会となっています。

綜合キャリアグループの
3つのバリュー

  • 職業人資質の向上と可視化を実現します。

    職業人資質の向上と可視化を実現します。

  • 職場と人材のマッチングを実現するプラットフォームを創造します。

    職場と人材のマッチングを実現するプラットフォームを創造します。

  • 多様な働き方を実現する雇用開発を推進します。

    多様な働き方を実現する雇用開発を推進します。

重点的に取り組む項目

ダイバーシティ雇用

綜合キャリアグループが重視している社会課題の一つが「多様な働き方の実現」です。高齢者や女性、障がい者など働く機会の面で不利になりがちな人材にとって必要なことは、働く条件に制限のある中でも働きやすい職場を作ることです。当社はBPOセンター、託児所付きリモートオフィス、障がい者採用支援などを通してダイバーシティ雇用の実現を図っています。

SDGs:5ジェンダー平等を実現しよう 8働きがいも経済成長も 10人や国の不平等をなくそう

ダイバーシティ雇用

デジタル化推進

当社はデジタル化推進に二つの側面から取り組んでいます。一つ目は人材価値のデジタル化によってマッチング可能性を高めること。もう一つは求職者の希望する働き方に対するマッチングを低コストで社会全体のインフラとして提供することです。様々な職域で信頼性が高くコストのかからないマッチングプラットフォームを作り、社会全体の人材活用最適化を実現します。

SDGs:9産業と技術革新の基盤を作ろう

デジタル化推進

働き方改革

日本においてワークライフバランスの実現と、不平等な雇用慣行の改善は社会的な課題となっています。当社はデジタル勤怠管理や同一賃金同一労働の制度構築支援などを通して顧客企業の働き方改革をサポートしています。

SDGs:3すべての人に健康と福祉を 8働きがいも経済成長も 10人や国の不平等をなくそう

働き方改革

コンプライアンス

労働に関する法令は労働三法をはじめとしてパートタイム労働法、労働者派遣法など多岐にわたります。当社は全社員を対象とした月次コンプライアンス教育(eラーニング)を強く推進し人材を扱う事業者として高いコンプライアンスの実現に努めています。

SDGs:3すべての人に健康と福祉を 8働きがいも経済成長も 10人や国の不平等をなくそう

コンプライアンス

リスクマネジメント

人材サービス事業者として最も重視されるリスクマネジメントは個人情報をはじめとする機密情報の管理です。当社はプライバシーマークの認証を受けるほか、BPO事業を行うグループ会社でのISMS認証取得を行い徹底した情報管理を行っています。また、社員向けのセキュリティ教育を月次で実施しております。

SDGs:12つくる責任つかう責任

リスクマネジメント

労働安全衛生

多数の社員が多様な働き方をしている当社では、安全かつ安心して働ける職場環境の実現は極めて重要です。安全衛生委員会を中心とした社員向けの労働安全衛生教育(eラーニング)を推進するほか、衛生管理者(第1種・第2種)の資格取得を推奨しています。また、疾病対策情報の早期発信と対策にも力を入れています。

SDGs:3すべての人に健康と福祉を

労働安全衛生